マクドナルドは高くて食べられない…「年収900万円」の夫婦が直面する「厳しすぎる現実」（現代ビジネス） - Yahoo!ニュース
こんにちは。今日は、国税庁が発表した2022年の平均年収についてお話ししたいと思います。皆さんは、自分の年収が平均より高いか低いか、気になりますか？私は、正直、気になります。でも、平均年収だけを見ても、日本の経済状況や生活水準が分かるわけではありません。実は、平均年収が上がっても、教育費に悩む子育て世代の現実は厳しいのです。
国税庁が発表した2022年の平均年収は458万円で、前年より15万円増えました。これは、コロナショックで落ち込んだ分の回復があったからだと言われています。しかし、この数字は、正社員と非正規雇用の差や、男女の差を隠しています。正社員の平均年収は523万円で、非正規雇用の平均年収は201万円です。男性の平均年収は563万円で、女性の平均年収は314万円です。このように、所得格差やジェンダー格差が深刻なのです。
さらに、平均年収を得ていても、教育費の高騰や低賃金の問題などで「普通の暮らし」ができなくなっている人が多いのです。特に子育て世代は、私立高校や大学の学費が重荷になり、家計が苦しくなっています。私の友人の香織さんは、夫婦で年収900万円ほど稼いでいますが、息子が理系の私立大学に進学したため、4年間で約700万円の学費がかかると言っていました。娘も私立の高校に行きたがっているそうです。香織さんは、「外食なんて、もはや敵でしかないですね」と笑っていましたが、笑顔の裏には不安が隠れていました。
一方で、年収1,500万円の夫婦など、高所得者は余裕のローン返済やタワマン生活を楽しんでいます。私の知り合いの美香さんは、夫と共にIT企業で働いており、子どもはいません。美香さんは、都心に億超えの新築マンションを購入し、高級車やブランド品を買いあさっています。美香さんは、「私たち、絶好調じゃない？」と自慢げに話していましたが、私は正直、羨ましくないと思いました。美香さんは、子どもがいないことに寂しさを感じているのではないかと思いました。
日本の少子化対策は、所得やジェンダーの格差を解消し、教育費や住居費を抑えることが必要だと思います。子どもを持つことや育てることが、経済的にも精神的にも負担にならない社会になれば、もっと多くの人が子どもを望むのではないでしょうか。私は、子どもが幸せになれるように、日々頑張っています。
