ジャニーズ降板ドミノは一社提供番組から始まる 出演番組にACジャパンCMが増えたら“サイン”（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース
こんにちはす。今回は、ジャニーズ事務所の社名変更について考えてみたいと思います。
ジャニーズ事務所は、創業者のジャニー喜多川氏の性加害問題を受けて、社名変更などを含めた今後の方針を議論したことを19日、公式サイトで明らかにしました。創業から60年以上続く「屋号」が変われば、事務所のブランド力が大幅に低下するのは確実ですが、それでも事務所の存続とタレントの活動を守るために必要な措置だと判断したのでしょう。
しかし、社名変更だけでは、ジャニーズタレントのテレビ出演に対するスポンサーの不信感や拒否感は払拭できないでしょう。実際に、ジャニーズタレントが出演するCMや番組のスポンサーが次々と降りるという事態が起きています。特に、経済同友会代表幹事でサントリーHDの新浪剛史社長が、「ジャニーズタレントが出演する番組のスポンサーを降りる可能性がある」と明言したことは、テレビ局にとって衝撃的な発言だったと思います。
テレビ局は、スポンサーのCM出稿によって成り立っているので、スポンサーがいなくなってしまったら、経営は成り立たなくなります。そのため、スポンサーの意向に沿って、ジャニーズタレントのキャスティングを見直すこともあるでしょう。特に、一社提供の番組は、スポンサーの意見が通りやすく、判断も早くなるので、ジャニーズタレントの降板が始まるとすれば、ここからでしょう。
実際に、「Sexy Zone」の中島健人がゲスト出演する予定だった「A-Studio＋」（TBS系）の収録が“延期”になったことが明らかになっています。この番組は、ジャニーズのCM降板を表明している花王の“一社提供”です。表向きは“延期”ということですが、事実上の“中止”と言って間違いないでしょう。
ジャニーズタレントが出演する番組にACジャパンのCMが増えだしたら、それはスポンサーがウラでテレビ局に“NO”を突き付けているサインとも言えます。ACジャパンのCMといえば、災害やタレントの不祥事で差し替えられることが多いものです。過去には、児童養護施設が番組に抗議声明を出したことにより、スポンサー8社が一斉に撤退した日本テレビ系ドラマ『明日、ママがいない』でも、番組中CMのほとんどがACジャパンになりました。
ジャニーズ事務所は、社名変更によってタレントの「テレビ全滅」を食い止めることができるのでしょうか。私は、それは難しいと思います。ジャニーズ事務所は、社名変更だけではなく、タレントの教育やマネジメント、スキャンダルの対応など、根本的な改革を行わなければ、スポンサーやテレビ局、そして視聴者の信頼を取り戻すことはできないと思います。
ジャニーズ事務所は、日本の芸能界において、長年にわたって多くの人気タレントやグループを輩出してきました。その功績は誰もが認めるところです。しかし、時代は変わり、視聴者のニーズや感覚も変わりました。ジャニーズ事務所は、その変化に対応できるのでしょうか。それが、ジャニーズ事務所の今後の生き残りをかけた最大の課題だと思います。
