気象庁は南海トラフで巨大地震発生の可能性を評価する定例の検討会を開き、先月は巨大地震に影響を与えるような目立った地震活動はなく、「特段の変化は観測されなかった」とする見解をまとめました。
今後30年以内の発生確率が70％から80％とされる南海トラフ巨大地震について、専門家による定例の評価検討会を開き、想定震源域で起きた地震や観測データの分析を行いました。
検討会は、こうした観測結果を総合的に判断し、南海トラフ周辺で「特段の変化は観測されなかった」とする見解をまとめました。
評価検討会の会長で東京大学の平田直名誉教授は、大きな地震が発生する可能性が高くなったことを示すデータは得られていないとしながらも、南海トラフで30年以内に巨大地震が起きる可能性はとても高いため、引き続き備えを進めてほしいと呼びかけています。
