老後に備えて貯金をしている人は多いと思いますが、それだけで安心できるとは限りません。現役時代に高額所得者だったからといって、老後生活が安泰だと思っている人も注意が必要です。なぜなら、節約する習慣が身についていないこと、介護費や医療費が予想外に高いこと、そしてなにより、公的年金がそこまでたくさんはもらえないことがあるからです。
今回は、ある元エリート会社員のケースを見てみましょう。彼は定年退職時に2,000万円の退職金と2,500万円の貯蓄を持っていましたが、70歳を過ぎて老後生活が立ち行かなくなってしまったのです。その原因と対策を考えてみます。
原因1: 貯金を減らす大きな出費
彼は定年退職してすぐに500万円で車を買い替えました。これはまだ許容範囲かもしれませんが、その後も大きな出費が続きました。自宅のリフォームやバリアフリー化に500万円、長男の結婚祝いに150万円などです。これらの出費は必要だったかもしれませんが、一気に650万円もの貯金が消えたことになります。
原因2: 介護費や医療費の増加
彼の母親は60代後半で認知症を発症しました。彼は母親の介護を妻に任せていましたが、妻の負担を軽減するためにデイケアに通わせるようになりました。デイケアに通うことで毎月6万円もかかるようになり、彼は毎月4万円を持ち出すことになりました。介護費や医療費は高齢者にとって避けられない出費ですが、予想以上に高くつくこともあります。
原因3: 公的年金の少なさ
彼は現役時代に年収1,000万円だったエリート会社員でしたが、公的年金はそれほど高くありませんでした。厚生年金基金からは月額約20万円、国民年金からは月額約6万円の合計約26万円しかもらえませんでした。これは平均的な老後生活費の目安である月額25万円よりもわずかに多いだけです。公的年金は所得水準や勤続年数によって変わりますが、現役時代の収入と比べると大幅に減少することを覚悟しなければなりません。
対策1: 貯金を増やす節約術
老後生活を安心して送るためには、貯金を増やすことが大切です。節約する習慣を身につけることで、無駄な出費を減らすことができます。例えば、食費や光熱費を節約する方法はたくさんあります。食費では、旬の食材や割引品を利用したり、自炊をしたりすることでコストを抑えることができます。光熱費では、電気やガスのプランを見直したり、節電や節水を心がけたりすることで節約できます。また、車や家などの大きな買い物は慎重に考えることが必要です。必要以上に高級なものを買ったり、頻繁に買い替えたりすると、貯金が減ってしまいます。
対策2: 介護費や医療費の補助制度を利用する
介護費や医療費は高齢者にとって避けられない出費ですが、補助制度を利用することで負担を軽減することができます。例えば、介護保険制度では、要介護認定を受けると、自己負担額の上限が決まります。また、デイケアや訪問介護などのサービスを利用することで、介護者の負担を減らすことができます。医療費では、高額療養費制度や医療保険制度などを利用することで、自己負担額を抑えることができます。また、健康診断や予防接種などを受けることで、病気の予防や早期発見に努めることも大切です。
対策3: 公的年金以外の収入源を確保する
公的年金だけでは老後生活が不安な人は、公的年金以外の収入源を確保することがおすすめです。例えば、個人年金や企業年金などの私的年金制度に加入することで、将来の収入を増やすことができます。また、不動産や株式などの資産運用も有効な手段です。ただし、資産運用にはリスクもありますので、自分のリスク許容度や目標額に合わせて適切に選ぶことが必要です。さらに、再就職や副業などで働くことも一つの方法です。働くことで収入だけでなく、社会性や健康も保つことができます。
老後生活は人生の最終段階です。現役時代に高額所得者だったからといって安心してはいけません。節約する習慣を身につけること、介護費や医療費の補助制度を利用すること、公的年金以外の収入源を確保することが大切です。これらの対策を実行して、ゆとりある老後生活を送りましょう。
