日本大学（日大）のアメリカンフットボール部（アメフット部）で起きた大麻事件が泥沼化している。 8月5日に現役部員が大麻及び覚せい剤取締法違反で逮捕されたことを受けて、日大は8月8日に林真理子理事長らが記者会見を開き、「隠蔽などない」と強調した。 しかし、その後も逮捕者が増えたり、家宅捜索を受けたりと事態は深刻化し、日大は9月1日にアメフット部の無期限活動停止処分を再発令した。
このような状況下で、日大は4日にスポーツ競技部に所属する全監督、コーチなどの指導者を集めて説明会を開いたことがわかった。 この説明会では、一体どんな話がされたのだろうか。 日刊ゲンダイはその内容を入手し、9月6日付の記事で報じた。 その記事によると、説明会では以下のようなことが言われたという。
- アメフット部の中村敏英監督が一連の不祥事を起こしたことに対して深く謝罪した。
- 大学側の責任者が昨年からここまでの大麻事件の経緯を時系列で説明した。
- 説明では、「マスコミに小出し、小出しに記事を出されたせいで大学の対応が後手に回ったようになった」、「当初、警察から自首させるようにと言われて、学内でのヒアリングなどを行ったが、途中から警察が一切、協力してくれなくなって困った」という言い訳が多く出た。
- 林理事長は8月2日に「大麻はありえません。 それはない」と疑惑を完全否定したが、その数時間後に物質の検査結果が出たということを知らなかったとフォローした。
- アメフット部の寮内でいじめや窃盗事件もあったと言う重大事項が、さらっと報告された。
- 再来年度からのスポーツ推薦入学制度を変更する可能性を示唆した。
これらの内容を見ると、日大の対応は隠蔽と言い訳のオンパレードだと言わざるを得ない。 まず、マスコミや警察に責任を転嫁するのは筋違いである。 マスコミは事件の真相を追及するのが仕事であり、警察は法律に基づいて捜査するのが義務である。 それに対して、日大は事件を隠そうとしたり、遅々として対応しなかったりしたのだから、自らが火に油を注いだと言える。 また、林理事長の発言は嘘であることが明らかになったのだから、知らなかったというのは言い逃れに過ぎない。 それに、寮内で起きたいじめや窃盗事件も隠蔽していたことが明らかになったのだから、大麻事件だけではなく、アメフット部全体の管理体制に問題があったことがわかる。
日大は、スポーツ推薦入学制度を変更する可能性を示唆したが、それは本質的な解決策ではない。 スポーツ推薦入学制度は、優秀なスポーツ選手を育成するために必要な制度であり、それ自体は悪くない。 問題なのは、その制度を悪用したり、乱用したりする人間や組織である。 その人間や組織に対して、厳正な処分や監督を行わなければ、制度を変更しても意味がない。 日大は、まず自らのコンプライアンスを徹底する必要がある。
日大のアメフット部の大麻事件は、日本のスポーツ界に衝撃を与えた。 日大はこの事件をきっかけに、自らの体質改革に取り組むべきである。 そのためには、隠蔽や言い訳ではなく、真摯な反省と改善が必要である。 日大はその姿勢を示すことができるだろうか。
