夫婦で同じ会社に勤め、幸せな家庭を築いてきたAさん夫妻。しかし、62歳のときに妻が若年性認知症と診断され、夫は介護離職を余儀なくされました。老後資金はほとんどなく、マンションのローンも残っている状況でした。このままでは老後破綻が避けられません。
そこでAさんは、FPの宮本さんに相談に行きました。宮本さんは、Aさん夫妻の現状と将来の見通しを試算し、以下の4つの助言をしました。
1.マンションを売却せずに住み続ける マンションを売却すると、賃貸住まいと介護施設の二重の費用がかかります。また、リフォーム費用や税金も考慮する必要があります。マンションを手放すメリットは少ないと判断しました。
2.年金の繰り上げ受給はしない 年金の繰り上げ受給は、一時的に収入を増やすことができますが、一生涯の年金額が減少します。また、取り消すことができません。将来的に年金収入が不足するリスクが高いと考えました。
3.働きながら介護する 介護離職は収入減だけでなく、社会的なつながりや自己肯定感も失う可能性があります。Aさんは、在宅勤務やパートタイムなどの柔軟な働き方を探し、介護サービスや家族の協力を得ながら働き続けることをおすすめしました。
4.資産運用を始める 貯蓄だけではインフレや長寿リスクに対応できません。Aさんは、手元にある500万円を分散投資することで、将来的に資産を増やすことを目指すことを提案しました。
これらの助言を生かせば、老後破綻は免れる可能性が高まります。しかし、それでも不安は残ります。Aさん夫妻は、これからも夫婦で協力しながら、若年性認知症と向き合っていくことになります。
